健康投資の効果が見えない——この声の多くは、測定すべきKPIが 生産性（プレゼンティーズム）・離職・参加継続に結び付いていないことに起因します。
本稿では、POSと主要アウトカムの関係、WHO-HPQを使った生産性の金額換算、 管理会計のフレームに沿ったROI/IRR算定の最小式を提示します。
運用は“最小の測定セット”から始め、統計的に効く施策だけを残していきます。

学術的根拠（POSメタ分析の示唆）

• POSは「組織が自分の貢献を評価し幸福に配慮している」と感じる度合い。
• 満足度・コミットメント・パフォーマンスの向上、離職意図の低下と関連。
• POSを押し上げるレバー：公正／上司支援（PSS）／裁量／報酬・条件。

行政・市場のフレーム（健康経営と開示の潮流）

• 健康経営の評価枠組みでは、POS・PSS・職場ソーシャルキャピタルなどの職場資源と、WHO-HPQによる生産性評価の活用が推奨されています。
• 認定・銘柄・非財務開示との連動により、効果検証と説明責任が求められます。
• 自社の運用では「測定→改善→レビュー」の四半期ループを前提化しましょう。

統計：プレゼンティーズムの比重と日本の実情

健康関連総コストの内訳では、欠勤よりもプレゼンティーズムの比重が大きいという報告が多く見られます。
そのため、まずは業務中の生産性低下を的確に測ることが費用対効果の主戦場になります。

• WHO-HPQ：0–100で「絶対的プレゼンティーズム」を算出。
• POS向上により、参加率・継続率の改善を介してWHO-HPQも改善しやすくなります。
• 日本のエンゲージメント水準は国際比較で低位との指摘があり、管理職の関与が鍵です。

財務影響モデル（実務に効く最小式）

1) 前提の置き方

• 従業員数（N）
• 平均総報酬（年額、W）
• 絶対的プレゼンティーズム（HPQ：0–100）
• 期首・期末のHPQ差分（ΔHPQ）
• 年次離職率と置換コスト（C_turnover）
• 施策投資額（Invest）

2) プレゼンティーズム損失と削減額

損失割合（Loss%） = 1 - HPQ/100
年間生産性損失額（Baseline） = N × W × Loss%
削減額（Savings_prod） ≒ N × W × (ΔHPQ/100)

3) 離職コスト削減額

Savings_turnover ≒ N × （離職率改善幅） × C_turnover

4) ROIとIRR（四半期評価）

ROI = (Savings_prod + Savings_turnover + その他削減額 − Invest) ÷ Invest

IRRは四半期キャッシュフローで評価します。
例：Q0に投資、Q1–Q4で削減額が流入。IRR(−Invest, CF1, CF2, CF3, CF4) を算出し、資源配分の妥当性を確認します。